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さまざまな顔を持つ秋葉原

秋葉原画像①

■多くの人を引き寄せる魅力を持つ街

秋葉原は、東京都千代田区にある秋葉原駅の周辺のことをいい、千代田区の外神田と神田佐久間町、そして台東区の秋葉原周辺を指して呼んでいます。
近代的な高層ビルが建ち並ぶ東京を代表する街で、さまざまな顔を持つのが秋葉原の最大の魅力です。
秋葉原はかつてオタクの街といわれました。
オタクとは、自分の好きなことや興味のあるものに精通するというよりは、過剰なくらいに傾倒しすぎる人に対する呼称で、そんなオタクが喜ぶような品が秋葉原にはたくさんあるのが最大の特徴です。
もともとは家電製品や電子部品、アマチュア無線機などが多く揃う、家電関係の品が好きなマニアックな人が集まる場所としてよく知られていました。

■オタクの内容がどんどん進化

家電の街というイメージだった秋葉原はその後、よりオタク度を高めていきます。
鉄道マニアは日本全国に非常に多いですが、そんな鉄道マニアにとって秋葉原は聖地といえるでしょう。
1990年代後半に秋葉原に店を構えたガレージキットが元祖的存在で、現在に至るまで鉄道模型関係の店は増え続けています。
2006年までは交通博物館がありましたが、現在は閉鎖しており、その代わりに家電量販店やホビーショップが数多く進出してきたことから、購入目的で利用できる店舗が増えたといえます。

秋葉原画像②

■パソコンからジャンク品まで

今や家庭においても1人1台が当たり前となったパソコンですが、1976年にNECが秋葉原においてショールームをオープンさせたことから、パソコン関連の企業や商品を扱う店が増えていきました。
その後、Windows95の爆発的大ヒットにより、パソコンはもちろん、パソコン関連機器の需要も増えたことから、正比例するように店も増え、秋葉原はパソコンの街としての顔も持つようになっていきます。
一方で、もともとオタクの聖地と呼ばれていただけあって、ジャンク品と呼ばれるワケあり品を扱う店もあるのが秋葉原のもう一つの特徴です。
もともと秋葉原は終戦後に闇市が立った場所で、日本に駐留していた米軍が無線機や部品などを多く放出したことから、ジャンク品が増えたという経緯があります。
日本語にすると故障品という意味になりますが、米軍が放出した品だけに、ジャンク品といえども価値を見出す人は多く、今では中古品のパソコンやゲーム機なども加わって、ジャンク品専門店巡りは秋葉原の名物となりました。

■アニメにゲーム関連も秋葉原

そもそもオタクという言葉は、アニメ好きに対してよく用いられていた傾向があり、日本が今のようにクオリティの高いアニメ作品が作れるようになったのは、秋葉原の果たした貢献が大きいといっても過言ではありません。
同人誌が揃い、アニメに関連したゲームも登場するなど、アニメと同人誌、そしてゲームが三位一体となって発展を遂げた結果、よりディープな世界に入り込んで楽しむ人が集まったのも、秋葉原ならではといえます。

■エンタメでも独特の世界を生み出した

エンタメ関係では、なんといっても有名なのがメイド喫茶です。
アニメ要素を現実世界に作り出したという斬新な発想から、日本だけでなく世界中からも多くの人が秋葉原のメイドカフェを訪れるようになりました。
近年では店によってさまざまなコンセプトを作り、独自性でアピールしてお客を呼び込んでいます。
さらに、会いに行けるアイドルというコンセプトで生まれ、今や日本を代表するアイドルグループとなったAKB48が生まれたのも、ここ秋葉原でした。

■築浅賃貸オフィスが増えている

オタクのイメージとはなかなか結び付かないものの、秋葉原は高層ビルが建ち並ぶ都会的な街です。
そのため、秋葉原駅近くにある賃貸オフィスは築浅の物件が多く、厳しい耐震基準をクリアし、より地震対策が強化された建物が見つかります。
また、秋葉原一体にさまざまな店が溢れていることから、賃貸オフィスを提供するビルも1階や2階部分はテナントが入る仕様になっていることが多く、賃貸オフィス物件が商業経済活動の一翼を担っているのが特徴です。
コンビニや飲食店、あるいはショッピングができる店など、テナントとして入っている店は多種多様なため、上階のオフィス部分で仕事をするにあたって、テナントがとても便利になるところもあれば、あまり毎日の仕事には関係しないというところもあります。

■新旧混在型の賃貸オフィス

通りに面したところに立つ賃貸オフィス専用の建物は、外壁にガラスウォールを用いるなど、外観の美しさにもこだわっていて、ハイセンスでエレガントなオフィスは大いに魅力的です。
内装も当然美しく、気分よく仕事ができる環境になるでしょう。
一方で、大通りから1本逸れると、1970年代に建てられた賃貸オフィスビルがあり、こうした建物はいささか時代を感じさせるところもあります。
ただ、竣工年月は古くても、その後リフォームを施してきれいになったところは数多く、賃貸オフィスの需要も高いのが秋葉原の特徴の一つです。

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アメ横を中心に店舗と事務所が混在した街

上野駅の近くにはアメヤ横丁(通称アメ横)と呼ばれる大規模な商店街があります。アメヤ横丁は御徒町駅・上野駅間を走る山手線の高架橋西側及び高架下の約500メートルを中心に形成されており、約400の店舗がひしめくように軒を連ねています。店舗の種類は食品、雑貨、衣類、宝飾品等が主で、年末には日本全国から買い物客が集結し、そのごった返す様子は年末の風物詩としても有名です。また、アメ横には外国人が経営する衣料品店が多いことでも知られています。アメ横を中心とした上野駅周辺のエリアには、このように店舗が多く建ち並んでいますが、同時に賃貸オフィスも多く存在しています。

アメヤ横丁の様子
アメヤ横丁の様子

上野には上場企業も多数拠点を構えていますが、業種としては、サービス業や機械業、卸売業、金属製品業等が多く見られます。代表的な上場企業として、サービス業では株式会社精養軒、機械業では日立建機、株式会社日本エアーテック、株式会社エヌ・ピー・シー、卸売業では株式会社ナガホリ、株式会社共同紙販ホールディングス、金属製品業では株式会社駒井ハルテック、株式会社アトムリビンテック等が挙げられます。また、上野は、上野恩賜公園が駅からすぐ近くに立地する観光名所でもあります。そのため、外国人観光客が多く集まるエリアでもあり、外国人をターゲットにしたビジネスや旅行等の観光ビジネスにも適しています。賃貸オフィスの種類も豊富で、小規模物件から大規模物件まで多数の物件が揃っているため、各企業様の社員数に応じた物件探しをすることが可能です。さらに、JR東日本の各線をはじめ、東京メトロ等の様々な鉄道路線が乗り入れるターミナル駅で、あらゆる場所へのアクセスが便利な上野駅は、常に賃貸オフィスのニーズが高いエリアです。しかし、渋谷や新宿、池袋等の他のターミナル駅周辺と比べると、賃料はリーズナブルな傾向にあり、この点も上野エリアに賃貸オフィスを借りる大きなメリットと言えます。例えば、銀座線で賃貸オフィスを探す場合、神田駅や日本橋駅、銀座駅、新橋駅など様々な駅が選択肢として挙げられますが、賃料相場は坪1,000円~5,000円ほど、上野駅は安価なためコスト削減を目的としたオフィス移転をはじめ、起業時の場所としても適していると言えるでしょう。同じ坪単価を出すなら他の銀座線の各駅よりも竣工の新しい賃貸オフィスを選択することが出来ます。また、上野は前述のようにアメ横という大規模な商店街が存在し、貸店舗ニーズも高いエリアです。観光地でもあるため、飲食店のニーズも高く、商業性の高い地域です。そのため、税理士や会計士等の士業の方が事務所を構える場所にも向いています。このように、上野駅周辺のエリアは、企業が拠点を構えるオフィス街とアメ横を中心とした商店街という二つの顔を持っており、事務所と店舗が混在しています。物件数も多く、様々な業務形態、業種、規模に応じた事務所や店舗探しができるエリアです。交通利便性に優れていることはもちろん、飲食店やコンビニ等の店舗も多いので、ランチや買い物をする場所も見つけやすいのもポイントです。駅前には上野駅前郵便局が立地しているほか、上野七郵便局も駅から至近に、入谷には上野郵便局も所在しています。また、東上野には台東区役所も立地しており、移転の際の各種手続きもスムーズに進めることができます。上野駅周辺エリアは、このようにビジネスパーソンにとって大変働きやすい街です。常に多くの人で賑わっているため、様々な人を対象にしたビジネスチャンスがあり、企業の事務所はもちろん、商業地である特色を生かしたビジネスにも適しています。賃貸オフィス、貸店舗のニーズ共に高いエリアですが、物件も豊富にあるため、賃料相場が比較的落ち着いているのも特徴です。このように、上野周辺には様々な企業様のニーズに応えることができるの物件が揃っています。事務所の拠点、そして店舗を構える場所として、今後も高い需要が続いていくことが予想されます。

上野(駅)の役割 高崎線・常磐線・新幹線

上野駅の外観
上野駅の外観

上野駅は、現在の高崎線の開業に合わせて、日本初の私鉄鉄道が開業した際に東京の起点駅となった駅です。それ以降、日本を代表するターミナル駅として栄えてきました。山手線をはじめとしたJR線、東京メトロ等、都内を繋ぐ各線のほか、JR東日本の高崎線や常磐線、新幹線等が乗り入れており、「北の玄関口」としても知られています。高崎線は埼玉県さいたま市の大宮駅と群馬県高崎市の高崎駅を繋ぐJR東日本の鉄道路線ですが、運行系統上及び旅客案内上は東京駅から大宮駅間を含めた東京駅から高崎駅までを高崎線と呼んでおり、東京駅の次に停車するのが上野駅になります。常磐線は荒川区の日暮里駅から千葉県、茨城県、福島県を経由して、宮城県岩沼市にある岩沼駅までを繋ぐ鉄道路線です。列車運行上では、東海道本線の品川駅から東京駅及び東北本線の東京駅、上野駅、日暮里駅間、さらに岩沼駅から仙台駅が含まれ、品川駅から仙台駅までを指します。高崎線、常磐線共に、上野駅と東京駅を経由して相互直通運転を行う上野東京ラインです。上野東京ラインは2015年3月に開業し、他に東北本線や東海道本線があります。上野東京ラインの開業により山手線や京浜東北線の混雑率は大幅に緩和されました。また、上野駅には複数の新幹線も乗り入れていることでも知られています。線路の名称上では東北新幹線のみとなっていますが、東北新幹線経由で、山形新幹線、秋田新幹線、上越新幹線、北陸新幹線、北海道新幹線が乗り入れており、東京と北方面を繋ぐ重要な役割を果たしています。他にも上野駅には、JR東日本の京浜東北線や山手線も乗り入れています。京浜東北線は、東北本線の近距離電車系統で、埼玉県さいたま市の大宮駅から東京駅、上野駅を経由して神奈川県横浜市の横浜駅までを繋いでいます。山手線は、路線名称上は品川駅を起点として田端駅までを繋ぐ鉄道路線ですが、運行系統上は、東海道本線及び東北本線の一部区間を含めて、東京都内を環状運転する路線です。上野駅をはじめ、東京駅、渋谷駅、新宿駅、池袋駅等、都心の代表的なターミナル駅が山手線上にあります。さらに、上野駅にはJR東日本の鉄道路線だけでなく東京メトロの銀座線と日比谷線も乗り入れています。銀座線は渋谷駅と浅草駅を繋ぐ鉄道路線で、途中に上野駅をはじめ、新橋駅や銀座駅、虎ノ門駅等のオフィス街を形成する駅を経由しています。日比谷線は、中目黒駅と北千住駅を繋ぐ鉄道路線です。途中、恵比寿駅、霞ヶ関駅、銀座駅、上野駅等を経由します。さらに日比谷線は北千住駅より東武伊勢崎線を経由して埼玉県の南栗橋駅まで相互直通運転を行っています。このように、上野駅は多数の鉄道路線が乗り入れるターミナル駅です。また、その乗り入れ路線は都心から日本の北方面をはじめ、神奈川県や埼玉県等、関東の各県までをも繋いでいます。その途中に経由駅として位置する上野駅は、日本のあらゆる方面へのアクセスが良好な利便性の高い駅です。賃貸オフィスを上野駅に構える大きなメリットのひとつは、この交通利便性の高さと言えます。特に「北の玄関口」として有名な上野駅は、日本の北方面や北関東に取引先を有する企業様には大変便利な駅です。さらに、東京駅や新宿駅、渋谷駅等の都心のオフィス街にも東京メトロや山手線によって1本でアクセスが可能なため、あらゆる場所に位置する取引先に行きやすいのが魅力です。上野駅は交通利便性の高さをポイントにして、オフィス移転を検討される企業様には大変おすすめの駅です。また、賃料も都心に比べると比較的低価格なため、コスト削減を視野に入れてオフィス移転を考えられる企業様にも適していると言えるのではないでしょうか。

様々な路線が乗り入れている上野・御徒町エリアの賃貸オフィス

関東大震災は発生するのか

東日本大震災以降、以前よりも日本各地で地震が増えていると言われています。それは、震災以降、日本列島周辺の地下の応力バランスが変化したためだと考えられており、首都直下型地震や東海地震がいつ発生しても不思議ではないというのが現状です。
また、政府は30年以内に南関東でマグニチュード7クラスの地震が発生する確率は70%に及ぶとも想定しており、特に東京湾北部を震源とした震度6強の首都直下型地震が発生した場合、死者は1万1千人、建物の全壊や消失は85万棟、経済被害は112兆円にも及ぶと予測しています。
さらに、東京大学地震研究所の発表では、この東京湾北部地震が発生した場合の最大震度は、従来、予測されてきた震度6強をさらに上回った震度7になると予想されています。これは、震源となる可能性のあるフィリピン海プレートの上面の深さが今までの予測よりも10キロメートル程浅い場所にあることが発見され、その分揺れが大きくなるためだと説明がされました。
東日本大震災では、多くの帰宅難民が発生しましたが、今後首都直下型地震が起きた場合の帰宅困難者は517万人にも達するのではないかと言われており、企業側の対応も問われています。東日本大震災の際には、地震発生後すぐに社員に帰宅を促した会社が多かったようですが、交通機関の不通などにより、地震発生当日のうちに、自宅に帰り着くことができない帰宅困難者が東京都だけで約352万人に上ったと言われています。そのため、今後の対応は「地震発生後すぐに帰宅する」というものから「発生後しばらくの間はオフィス内にとどまって様子を見る」方向に修正されているようです。
このような動きの中で、企業のBCPが進められています。BCPとは、事業継続計画のことで、自然災害やテロなどが発生した際、企業が損害を最小限に抑えると同時に、核となる事業をそのまま継続し、なおかつ早急に復旧できるように日頃から行う活動や緊急時の行動をまとめた計画のことです。森ビルの調査では、オフィスを東京23区内に構える大企業のうちの半数以上が既にBCPを策定していることがわかりました。中でも、保険・金融業はBCPの策定が進んでいる企業が多く、日本銀行や日本取引所グループでは、東京と大阪の2ヶ所にシステムセンターを置くことで、どちらかが被害を受けても、もう一方が機能するような対先を取っています。その他の一般企業でも、東京以外にも拠点を移すなどしてリスクを分散する体制が取られている会社が多く見られます。
さらに、大地震発生時の避難者の受け入れ体制を整えている企業も増えてきており、食料品の備蓄を実施したり、最近では災害時を想定した温泉施設を併設した複合ビルの建設もされています。さらに、2013年には三井不動産が今後開発されるオフィスビルについて、地震発生時の事業継続や館内待機に必要な環境や設備を整え防災機能の向上を図ることを目的とした「オフィスビル設計指針」を発表しました。具体的には、72時間対応の非常用発電機の標準装備、停電時や上下水道が止まった時でもトイレを使用できるようにすることなどが挙げられています。
また、その他に重視されているのは通信システムの確保です。光回線の専用線を導入したり、大地震発生などの非常事態にも衛星携帯電話や専用線電話、IP電話などの一般回線に依存しない通信ネットワークを使えるように整備しました。
2014年に竣工した京橋トラストタワーは、オフィスをはじめ、ホテルや商業施設から構成された複合施設ですが、一般的な超高層ビルの約1.5倍の耐震性能を持つハイブリッド制振構造を持つことで知られています。さらに、京橋トラストタワーの防災面の大きな特徴は、強力な自家発電能力を有することで、非常用発電機を導入し、停電しても約1週間は事業継続ができるように万全の体制が備えられています。また、敷地内に防災用の仮設トイレを3箇所設置し、地震発生時に帰宅難民達が一時避難できる場所としても想定されています。
京橋トラストタワーを建設した森トラストグループは、さらに各ビルが単体で行うBCPのみではなくグループが運営する90もの施設がお互いに連携して支援し合う「グリッド型BCP」という体制も導入しています。他に、地震発生後にビルやインフラ設備を迅速に復旧することが不可欠である建設会社でもBCPの確立が着々と行われており、地震が発生したという想定の下で大規模な訓練が行われています。
いつ東京湾北部地震や東海地震等の関東大震災が発生するのかは誰にも分かりません。しかし、東日本大震災が起こったことで、人々の危機意識が高まったことは事実でしょう。震度7の地震が発生した場合は、震度6強の地震以上の被害となることは必至であり、各家庭はもちろん、日本経済を支える人材を有する企業側もBCPを強化するなどの防災対策が求められています。自然災害を避けて通ることはできませんが、いつ起きるか分からない大地震に備え、できるだけ被害が少なくて済むように、防災対策を整えていくことが今後さらに重要視されてくるでしょう。

関東大震災(大正12年)の震度分布
関東大震災(大正12年)の震度分布